立山黒部貫光株式会社

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最終更新日:2021/07/20

企業からのお知らせ

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『立山黒部アルペンルート』のシンボルマーク。図形の山は、立山連峰と富山県と長野県を結ぶ山岳ルートを、楕円形の輪は、自然と人間の限りない共生と調和を意味しています。
雪の大谷を走る『立山高原バス』
ワンスパン式ロープウェイとして日本最長(1.7km)を誇る『立山ロープウェイ』
日本で唯一の電気で走るバス(無軌条電車)『立山トンネルトロリーバス』
日本最高所(標高2,450m)のリゾートホテル『ホテル立山』

令和3(2021)年、立山黒部アルペンルートは全線開業50周年を迎えました!

北アルプス・立山連峰を貫いて富山県と長野県を結ぶ山岳観光地「立山黒部アルペンルート」で主に運輸事業とホテル事業を運営する会社です。
ロープウェイやケーブルカー、トロリーバスなど5区間の乗物を運行し、また日本最高所の政府登録国際観光ホテル「ホテル立山」を運営しています。
季節折々の雄大な自然景観の中、ユニークな乗物やホテルでお客様をお迎えしており同じ会社にいながら様々な経験ができる会社です。入社後は数年ごとの職場・職種の異動を通じて経験を積みながら資質向上を図ります。

立山黒部の魅力発信と積極的誘致、安全快適な旅行の提供、立山黒部の自然保護を特徴とし、たくさんのお客様に立山の大自然を感じていただくため、営業活動を行っております。

「立山の大自然で仕事がしたい、お客様をおもてなししたい、鉄道や乗物が好き」など興味がありましたら、ぜひご応募下さい。

企業紹介動画

私たちの事業

山岳観光ルート『立山黒部アルペンルート』の運営

■旅客運輸事業:立山駅~室堂~黒部湖駅(黒部ダム)間の旅客運輸全般
■ホテル事業:ホテル立山
■構内販売事業:立山駅~室堂~黒部平駅間の売店、レストラン

当社の魅力

立山黒部の『自然保護・環境保全』活動にも力を入れています

立山黒部の雄大な大自然をお客様に楽しんで頂く為、当社では『誘客・広報』だけでなく『自然保護・環境保全』への取り組みにも力を入れています。
ほとんどの乗り物が電化されている為、排気ガス等の有害物質を出さない仕組みになっているほか、ゴミの減量処理対策、美化清掃、緑化の推進、外来植物除去など、立山黒部の大自然を永遠に守り伝えるための努力を続けています。

企業情報

設立日 1964年12月
業種 運輸業,郵便業
ホームページ https://www.alpen-route.com
住所 富山県富山市桜町1-1-36地鉄ビル3階
資本金 4,160,000,000円
従業員数(連結) 319名
代表者 代表取締役社長 見角 要
平均年齢 43.5歳
従業員に占める女性の割合 15.7%
前事業年度の有給休暇の平均取得日数 7.3日
平均勤続年数 19.6年
売上高 1,259百万円 (2021-03)
経常利益 -2,858百万円 (2021-03)
代表電話番号 076-441-3331
採用ページURL https://tkk.alpen-route.co.jp/adoption/recruit
FacebookURL https://ja-jp.facebook.com/tateyamagirl/
TwitterURL https://twitter.com/tateyamagirl/
法人の特徴 北アルプス・立山連峰を貫いて富山県と長野県を結ぶ山岳観光地「立山黒部アルペンルート」で主に運輸事業とホテル事業を運営する会社です。
ロープウェイやケーブルカー、トロリーバスなど5区間の乗物を運行し、また日本最高所の政府登録国際観光ホテル「ホテル立山」を運営しています。
季節折々の雄大な自然景観の中、ユニークな乗物やホテルでお客様をお迎えしており同じ会社にいながら様々な経験ができる会社です。入社後は数年ごとの職場・職種の異動を通じて経験を積みながら資質向上を図ります。

立山黒部の魅力発信と積極的誘致、安全快適な旅行の提供、立山黒部の自然保護を特徴とし、たくさんのお客様に立山の大自然を感じていただくため、営業活動を行っております。

「立山の大自然で仕事がしたい、お客様をおもてなししたい、鉄道や乗物が好き」など興味がありましたら、ぜひご応募下さい。
前事業年度の月平均所定外労働時間 5.1時間
前事業年度の育児休業取得者数/出産者数 女性 2人/ 2人
男性 0人/ 4人
子育て支援情報 出産・育児支援制度、育児休業制度
福利厚生情報 各種社会保険、厚生年金、退職金、通勤費、家族手当、介護休業制度
住宅手当
直近3事業年度の新卒者等の
採用者数

前年度

3

2年度前

11

3年度前

8

直近3事業年度の新卒者等の
離職者数

前年度

0

2年度前

0

3年度前

4

研修の有無及びその内容 新入社員研修、フォローアップ研修、階層別研修 等
自己啓発支援の有無及びその内容 業務に関連する資格・技能について、通信教育および資格試験受験に係る費用等を補助(限度額あり)
キャリアコンサルティング制度の有無及びその内容 自己申告書の提出、所属長ほかとの面談