ダイヤモンドエンジニアリング株式会社

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  • インターンシップ
  • スキルアップ
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  • 会社説明会

最終更新日:2023/03/30

富山であなたの技術を活かしませんか

ダイヤモンドエンジニアリングって何をしている会社?とよく聞かれます。
当社は昭和44年、日本カーバイド工業㈱の設計工務部門を中核として、卓越した技術・各種の特許、ノウハウ、諸設備、スタッフ等をそのまま継承し、分離独立した総合エンジニアリング会社です。
知名度はそんなにありませんが、実は製鉄、電力といった日本のインフラを支える重大なプロジェクトに携わっているエンジニア、「頭脳集団」の会社です。常にお客様の期待に応えられるよう、技術力の向上について、努力・支援は惜しみません。

私たちの事業

私たちはこんな事業をしています

■製鉄プラント事業 / ■化学・環境プラント事業 / ■プラント建設工事・保全事業
 各種プラントの企画、設計、施工、試運転
 工事設備や機器の点検・部分補修、施設の定期点検、メンテナンス
 お客様(製造業)と一緒に効率的なプラント設備考え、自分たちで設計した図面を元に
 プラント設備を建設します。特に鉄鉱石から鉄以外の不純物を取り除く、「溶銑予備処理
 技術」が注目を浴びており、国内外の製鉄メーカーからの需要が高いです。
■分析事業
 各種製造業の研究開発用分析、製品開発支援分析、大気・水質・土壌といった環境調査・
 測定、バイオケミカル分析

当社の魅力

技術力が勝負!!

当社のエンジニアリング事業は高く評価され、鉄鉱石から不純物を取り除き、より高品質な鉄を作る技術は、世界でもトップクラスの技術を持っています。国内・海外の鉄鋼メーカーから様々な仕事を頂いております。また、その技術を活かし、電力分野にも挑戦し、石炭ガス化複合発電プラントのプロジェクトにも携わりました。
また、自社の技術力向上のため、実験工場を建設しました。この工場では、当社が得意とする「粉体」に関する実験を主に行っています。連日、エンジニア達が集い、プラントの設計や施工について学んでいます。

福利厚生の充実!! ~会社の財産である社員のために~

子育て支援、社員の健康維持、親睦会、借上社宅制度

★子育て支援として、病児病後児施設利用時の利用料4分の3を会社が負担
 子供がインフルエンザ等になった時、保育園に預けることはできません。
 そんな時に気軽に利用していただいております。
★社員の健康維持のため、市内のスポーツジム利用料全額会社負担
★親睦会行事として、社員旅行、懇親会、バーベキュー、ビーチボール大会などの催し物が充実
★県外出身者、県西部出身者等には借上社宅制度あり。入社から約10年間の間、わずかな個人
 負担で1LDKアパートの一部屋を貸与することができます。

企業情報

設立日 1969年07月
業種 学術研究,専門・技術サービス業
ホームページ https://www.diamond-eng.co.jp/
住所 富山県魚津市釈迦堂1-7-22
資本金 90,000,000円
従業員数(連結) 143名
代表者 代表取締役社長 高尾 邦浩
平均年齢 43.7歳
従業員に占める女性の割合 21.7%
有給消化率 95.0%
前事業年度の有給休暇の平均取得日数 16.7日
離職率 4.6%
平均勤続年数 16.9年
売上高 5,126百万円 (2023-01)
経常利益 91百万円 (2023-01)
代表電話番号 0765-24-5670
採用ページURL https://job.rikunabi.com/2024/company/r417400003/
法人の特徴 当社は富山県魚津市に本社をかまえる総合プラントエンジニアリング業を営む会社です。製鉄、電力、化学、環境といった各種産業プラントの計画、設計、建設、試運転までを一括して請け負います。また地元富山県の製造会社のプラント設備の建設、保全作業を請け負っています。また分析事業においては、製造業の組織成分分析や異物分析、官公庁や民間向けの環境分析も請け負っております。
前事業年度の育児休業取得者数/出産者数 女性 3人/ 3人
男性 0人/ 6人
子育て支援情報 育児休業制度
育児短時間勤務制度、病児病後児施設利用料会社負担4分の3
福利厚生情報 各種社会保険、厚生年金、退職金、通勤費、家族手当、介護休業制度
基本週休二日制(年間休日121日のため、土曜出勤日がある年度もある)、富山県西部出身の方には借上社宅制度あり。
直近3事業年度の新卒者等の
採用者数

前年度

2

2年度前

3

3年度前

1

直近3事業年度の新卒者等の
離職者数

前年度

0

2年度前

0

3年度前

0

研修の有無及びその内容 新入社員研修、階層別研修、年度企画研修(女性社員研修、問題解決研修、コミュニレーションスキル研修、他)
自己啓発支援の有無及びその内容 資格取得奨励金制度、資格取得に必要な費用全額会社負担、研修費およびそれに伴う交通費全額会社負担